執筆はライター下田 篤男（管理薬剤師・薬局経営コンサルタント）が担当しました。
＊シンクヘルスブログ監修・執筆者情報一覧はこちらをご覧ください

「PHRをクリニックに導入することでどんなメリットがあるのだろう？」
「PHRを導入することは決めたけれど、選び方のコツってあるのかな」

このように、PHRを導入するメリットや選び方について知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回はPHRを導入する際に注意すべきポイントを紹介します。
PHR導入を検討している先生はもちろん、PHRについて詳しく知りたい先生も、ぜひ参考にしてください。

PHRとは

PHR（Personal Health Record、生涯型電子カルテ）は、個人の健康・医療に関する情報を一元的に統合管理したデータです。

近年、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、医療分野でもICTを活用した取り組みが加速しています。

その取り組みの一環として注目されているのが、健康や医療に関わるデータの一元化と活用をするPHRです。

PHRがなぜ必要なのか

近年の日本は、急激な少子高齢化と人口減少が進んでいます。

そのため、政府は健康寿命を伸ばす取り組みを進める必要に迫られており、PHRは現在政府主導で急速に整備が進められているのです。

PHRに活用できる、健康に関するデータを電子データの形で円滑に提供でき、適切に管理できる仕組みの構築とともに、効果的に活用できるように検討されています。

すでに、一部自治体では、「母子手帳アプリ」や「学校健診アプリ」などのPHRサービスの運用が始まっています。

PHRを活用するメリットは

PHRを活用することで、以下のようなメリットが考えられます。

災害時や救急時に患者さんと意思疎通ができない場合でもPHRで既往歴や服薬履歴、過去の健診結果などを確認することでより適切な対応ができる可能性が高まります。

参考記事：災害時、慢性疾患を持つ方に必要な備えとは

また、PHRアプリで、患者さんが自分の血糖値、血圧、体重、食事や運動などを記録し、その変化が見える化することで行動変容も期待できるでしょう。

さらに、PHRは健康、医療に関する個人データを一元化したものになるので、個別化された医療サービスや診察の効率化などに活用できます。

詳しくは、PHR(パーソナルヘルスレコード)とは？医療機関での活用方法を解説！を参考にしてください。

PHRの選び方のポイント

国がPHRの推進を打ち出したこともあり、現在多くの民間PHRサービスの運用が始まっています。

ここからは、実際にPHRを運用する上で、どのようなサービスを導入すべきかを解説していきます。

PHRの選び方のポイント①「操作性」

PHRアプリには、直感的かつ簡単に操作ができるなどの高い操作性が求められます。

毎日の血糖値や血圧、食事や体重など様々なデータを記録するため、簡単にできるものがいいでしょう。

実際にPHRを必要とする方は糖尿病や高血圧症などの慢性疾患を持った方が多く、高齢の方も多いです。

PHRアプリの操作が複雑となる場合はデータの入力に支障をきたす場合もあるため、高齢の方でも簡単に操作できるようなシンプルなものが良いでしょう。

PHRの選び方のポイント②「互換性」

次に、血糖自己測定器などの測定機器やデバイスとの「互換性」です。

血糖値や血圧、体重などのデータをより簡単に記録するために、様々な機器と連携できるPHRサービスが便利です。

日々の血糖値や血圧の測定データをPHRアプリに記録する際、手入力では数値を誤ってしまう恐れがあります。

また、記録そのものを忘れてしまうかもしれません。

しかし、この問題は血糖自己測定器やCGM、血圧計などと同期できるPHRアプリを利用すると、容易に解決できます。

また、アプリによっては、処方薬情報をQRコードで読み込めるものもあり、処方記録を簡単に記録できます。どのような機器やデータを連携できるかを確認しておくと良いでしょう。

PHRの選び方のポイント③「医療機関とのデータ共有」

PHRは、医療機関でも導入することで、患者さんと医療機関との間でデータ共有ができます。

診察前に患者さんのPHRを確認したり、栄養指導にPHRサービスを活用することで患者さん一人ひとりに合わせたきめ細やかな医療サービスを提供することが可能です。

患者さんのPHRアプリと医療機関側のPHRサービスとでメッセージなどによる双方向のコミュニケーションも可能となり、効果的な治療や栄養指導が期待できます。

PHRの選び方のポイント④「個人情報の適切な取り扱い」

PHRの選び方のポイントで忘れてほしくないのが、「個人情報の適切な取り扱い」です。

PHRは、個人の健康・医療に関する情報を一元的に統合管理したデータです。

そのため、PHRは容易に第三者が見ることができないように適切に管理されなければなりません。

政府も医療でのICT導入の柱として、PHRを位置づけています。

今後も様々な方法でPHRが利活用されていくでしょう。

個人情報の流出を防ぐため、しっかりとした安全対策がなされていなければなりません。

令和3年4月に、総務省、厚生労働省、経済産業省で民間PHR事業者による健診等情報の取り扱いに関する基本的指針が策定されました。

個々人の医療方法を含むPHRの取り扱いについての政府指針です。

この指針を遵守し、プライバシーマークやISOの認証の取得などのセキュリティ対策をしっかりしている事業者の作成したPHRを導入すべきでしょう。

PHRの種類にはどのようなものがあるの？

ここまで、PHRの選び方のポイントについて説明してきました。

ここからは、より具体的にPHRの種類について掘り下げていきます。

まだ、どのPHRを導入するか決めかねている方は、ぜひ参考にしてください。

血糖自己測定器メーカー系列

血糖自己測定器メーカーが作るPHRサービスは、血糖自己測定器による測定データを記録しやすいように設計されています。

また、一部のインスリンコネクテッドデバイスの同期にも対応しており、操作性の高い機種も存在します。

ただし、血糖自己測定器メーカー系列のPHRアプリは、自社の血糖測定器の使用を前提としているため、他社の血糖自己測定器データには対応していないなどのデメリットもあるのです。

医療機関で複数のメーカーの血糖自己測定器を推奨している場合は、それぞれのメーカーの提供するPHRサービスを複数利用しなければならない可能性があります。

また、患者さんが転勤や引っ越し等で別の医療機関に転院する際に、同じ血糖自己測定器を使用しない場合、PHRを継続して使用することができなくなる可能性もあります。

CGMメーカー系列

CGMメーカーが作るPHRサービスは、CGMにより測定される血糖トレンドを同期できることが特徴です。

ただし、インスリンコネクテッドデバイスの同期に対応していなかったり、血圧や体重、服薬記録などは手入力のアプリが多く、操作性にやや難があるものが多い印象です。加えて、CGMを導入している患者さんのみにしか使用できません。

独立系

最後に紹介するのは、血糖測定器やCGMメーカーのものではなく、PHRの活用に重点をおいた独立系のPHRサービスです。

独立系のPHRアプリは様々なメーカーの血糖測定器やインスリンコネクテッドデバイス、血圧計や体重計とアプリ等を介してデータを同期できます。

服薬情報もQRコードで読み込むこともできるものもあるため、互換性に優れているのが特徴です。

また、一部のPHRアプリはCGMとの連携することができ、血糖トレンドと日常における食事や運動などの生活習慣やインスリンなどの服薬情報とを照らし合わせながら把握することができます。

参考：シンクヘルスCGM機能の紹介

※医療機関向けシンクヘルスプラットフォームではCGMデータは閲覧できません。

独立系のPHRの強みは対応デバイスが豊富で、同期できるものが多く、汎用性が高いところといえるのではないでしょうか。

実際に独立系のPHRを導入することで、患者さんの治療に役立てている事例を紹介します。

参考記事：デジタル活用で患者さんの体験価値向上とクリニックの経営効率向上を実現～メッセージ機能活用のコツとは～　うるうクリニック港南台　院長　長田潤先生

糖尿病などの慢性疾患に特化したPHR「シンクヘルス」

弊社では患者さん向け自己管理アプリ「シンクヘルス」とそのデータを治療に活用できるクラウドサービス「シンクヘルスプラットフォーム」を提供しています。

シンクヘルスは記録が簡単でシンプルな操作性が好評。なんとアプリ利用者の大半が60代以上で、70代、80歳以上の利用者様も多くいらっしゃいます。

また、血糖自己測定器との連携数が業界最多である上、様々な血圧計や体重計、そしてインスリンコネクテッドデバイスとデータを同期できます。アプリはCGMのデータも同期できるため、様々な疾患・治療法の患者さんにご利用いただけます。

医療機関向け「シンクヘルスプラットフォーム」で患者さんがアプリで記録したデータが確認できるので、遠隔診療や対面の診察、栄養指導などでご活用ください。

詳しくは、こちらをご覧ください。

まとめ

今回は、PHRの選び方について解説してきました。

PHRは個々人の健康や医療に関するデータを一元化したもので、今後重要視される個別化医療の実現を可能にする有用なツールです。

PHRを選ぶ際は、簡単に使えて、色々な機器やデバイスとの互換性があり、医療機関とのデータ共有ができるものを採用するとよいでしょう。

参考文献

PHR（Personal Health Record）サービスの利活用に向けた国の検討経緯について（厚生労働省資料）

PHRサービスモデル等の構築（総務省資料）

民間PHR事業者による健診等情報の取扱いに関する基本的指針（総務省、厚生労働省、経済産業省による資料）