執筆はライター下田 篤男（管理薬剤師・薬局経営コンサルタント）が担当しました。
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最近、学会などでPHRという言葉を耳にされることがよくありませんか？

Personal Health Record、略してPHRと呼ばれています。オンライン診療という言葉とともに注目度が高まっているPHR。

「言葉は聞くけど、いまいちよくわからない」というのが本音ではないでしょうか。そこで当記事では、PHRの概要とメリット・デメリット、活用例をわかりやすく解説していきます。興味のある方はぜひ参考にしてみてください。

PHRとは？

PHRとはPersonal Health Recordの略称で、個人の健康・医療に関する情報を一元的に統合管理したデータです。生涯型電子カルテと呼ばれることもあります。

これまでは個人が受けてきたさまざまな治療や診察、服薬履歴などは受診した医療機関などで別々に管理されていました。しかし、近年、クラウドやモバイルの普及に伴い、医療分野でもICTを活用した取り組みが加速しています。その取り組みの一環として注目されているのが、健康や医療に関わるデータの一元化と活用をするPHRです。

PHRとEHR

一方で、EHR（Electronic Health Record）という言葉をお聞きしたことがある方も多いのではないでしょうか。

PHRが個人が日々行う健康記録であることに対して、EHRは医療機関が実施した検査や治療の医療情報を管理する電子健康記録と呼ばれるものです。患者さんが病院やクリニックで受けた治療歴、病院で取得した既往歴やこれまでの検査情報などを電子記録として保存し、それらの情報をそれぞれの医療機関の間で共有する仕組みです。

病気の治療を行っている人の情報を、大病院だけでなく小規模なクリニックでも共有されることで、大病院での手術を終えた患者さんの経過をかかりつけ医が把握できたりします。あるいは逆に大病院に救急搬送された患者さんの、これまでの既往歴を入院時に聴取しなくてもデータを閲覧できるので、非常に有効な考え方です。

PHRで管理するデータはEHRと一部重複するものがありますが、PHR上で管理するデータはあくまで個人に提供することが可能な医療データに限られます。

PHRの市場規模

株式会社富士経済によって実施された『データヘルス計画や健康経営、PHR関連システム/サービスの国内市場』によると、健康情報・PHR関連の国内市場規模は2029年には243億円に達すると予測されており、これは2021年から約2.2倍の成長を示しています。

近年では政府を中心に、個人が自身の健康データに自由にアクセスし、日常生活改善や健康増進につなげようという目的のもと、PHRの利活用が推進されています。

PHRでは体重、血圧、血糖、食事や運動記録などの個人のライフログデータと医療機関から個人に提供される医療データなどを管理します。ウェアラブル端末や家庭用測定器などから様々なバイタルデータを収集し、PHRの二次利用に向けた実証実験や共同研究が進められています。今後、自治体や医療機関等でのさらなる活用が進んでいくと見込まれています。

PHR活用のメリット

災害時や救急時の緊急対応

災害時や救急時など緊急を要する際には迅速な対応が不可欠です。

また、緊急を要する状況下では患者さんと適切なコミュニケーションを取ることが難しい場合があります。しかし、PHRで既往歴や服薬履歴、過去の健診結果などを確認できればより適切な対応ができる可能性が高まります。

例えば、会社員の方が毎年受ける健診結果もPHRで管理できます。

もし、患者さん本人が事前に情報開示に同意していれば、急性期疾患や救急で搬送された場合に、搬送先の医療機関で健診の結果を確認できます。過去の健診結果を参照することで、必要な検査に絞って実施でき、救急対応時の効率化につながるでしょう。

患者さんの自己管理を促進

日々の診察時に指導を行うだけでは、患者さんの日常の行動変容に繋げることは現実的ではない場合が多いことも。

特に生活習慣病などの慢性疾患と向き合う患者さんの場合は、日々の生活習慣の改善が重要になります。

しかし、『診察後、毎日先生の言葉を思い出して生活習慣を改善する』ということは患者さんにとっても身体的・精神的な負担が大きくなりがちです。

ではどうすればよいのでしょうか？

そこでPHRが役に立ちます。PHRアプリの中には血糖値や血圧、体重などの測定値の内容とともに、運動や食事などの生活の記録などを一緒に振り返ったり、グラフ化してくれたりするものも多く存在します。

自身のバイタルデータと生活習慣の見える化によって、意識変容が期待できることは治療継続におけるメリットです。

医師や専門医からのパーソナライズされた指導

糖尿病や高血圧などの慢性疾患の診療では、専門医や管理栄養士などから食事内容や運動など、日常の生活習慣に関する指導を実施することが多くあります。

従来は、患者さんからの申告内容をもとに指導をしていました。しかし、日々の食事や運動の内容を覚えておくのは簡単ではありません。実際には、あいまいな記憶を頼りに指導をするしかない状況でした。

しかし、PHRがあれば、食事の写真をアプリ上で管理したり、ウェアラブル端末や家庭用測定器などで体重や血圧、歩数などの様々なライフログデータを簡単に収集することができます。

より正確な情報をもとに、患者さんひとりひとりに合った、適切な指導ができるようになります。

診療時間の削減と効率化

PHRを活用することで診療時間の短縮や、効率化につながることが期待されます。

現在提供されているPHRサービスの中には、患者さんが利用するアプリのデータを、医療機関が閲覧できるクラウドサービスも多くあります。

患者さんのデータを閲覧できるサービスを利用することで、過去の診療内容や検査結果以外に、患者さんの日々の健康状態など、診療に必要な様々なデータをすぐに確認することができるようになります。

PHRなどのデータを活用することにより、患者さんとのコミュニケーションがスムーズになり、結果として診療時間の短縮やより精度の高い診察ができるようになるでしょう。

また、医療機関内で複数のスタッフが同じデータを閲覧できるようになるため、チーム内での情報連携も円滑になります。

通常では、口頭ベースで情報を共有したり、紙媒体のデータをコピーして渡したりと院内での情報共有も多くの手間がかかることが多いのではないでしょうか。PHRを利用していれば、院内で必要な人が必要なデータをすぐに確認できるようなります。

PHRのデメリット

データ活用の整備が不十分

日々測定する家庭でのデータだけが PHRではありません。

管理できるデータは、医療機関から受け取る血液検査の結果や、処方された薬の内容など多岐にわたります。

昨今では、データを管理するための様々なアプリやシステムがあり、それぞれが独自のフォーマットでデータを管理しています。

PHRでデータを一元的に管理するためには、データの標準化が必要不可欠です。

2023年7月に民間PHRサービスを提供する企業を中心にPHRサービス事業協会が設立されました。PHRサービス事業協会は、健康・医療に関する様々なデータを利活用するための、データの標準化や運用ルールの整備などについて検討していくとされています。

今後、様々なデータが標準化されることにより、利活用を促進する仕組みが期待されますが、現時点ではPHRにおけるデータ活用の整備が不十分であると言えます。

スマートフォンなどの操作が難しい人がいる

PHRを使うには、アプリを利用する場合が多いため、スマートフォンなどのデジタル製品を所有していることが条件となります。

つまりスマートフォンを所有していなければPHRの活用が非常に難しいといえます。

特に、高齢者など、デジタル機器の操作が難しい方も一定数存在します。今後、アプリの操作性や使い方の支援などさまざまな観点からのフォローが必要になると考えられます。

PHR活用例

オンライン診療との組み合わせ

ここ数年で多くの医療機関でオンライン診療の導入が進んでいます。

その一方で、オンライン診療では患者さんと直接コミュニケーションを取れないため、診断に必要な情報が十分に取れないなどの課題があります。

そのような時に、PHRを組み合わせることで、日常生活のバイタルデータなど患者さんの客観的情報が把握できるようになることで、オンライン診療や電話再診がスムーズになります。

診療の予約やビデオ通話、そして決済ができるオンライン診療システムと、PHRを併用している事例もすでに出ています。総務省の実証実験※1では、”PHR アプリを活用することで、患者さんの日常生活の状況を把握できるので、医師の診療及び看護師等のコメディカルスタッフの指導の幅が広がり、オンライン診療の質が向上した。”と報告されています。

慢性疾患を持つ患者さんへの療養指導

糖尿病や高血圧などの慢性疾患においては、患者さんによる日々の自己管理が重要です。

従来は手帳などの紙媒体に血糖や食事などの記録をしていました。近年では、患者さんがPHRアプリで日々の健康情報を記録し、医療機関と情報共有して治療に活用する例が増えてきています。

PHRアプリの中には血糖測定器や血圧計、インスリンデバイスなど様々な機器と連携できるものがあります。家庭で使用している測定器やデバイスと連携することで、数値を書き写す手間なく自動で記録できるようになります。更に、ウェアラブル端末から歩数などの運動の記録を収集したり、写真撮影のみで食事の記録を管理したりできます。これらのデータをアプリ上でグラフ化してくれる機能を持つアプリもあります。

総務省による糖尿病の患者さんを対象にしたPHRの実証実験では、PHRアプリを導入し、患者さんが日々のバイタルデータの測定をすることで、健康意識が高くなる傾向にあることが分かっています。患者さんがPHRアプリで記録した内容を閲覧できるプラットフォームを導入している医療機関では、血糖や血圧の変動と食事や運動などの記録を照らし合わせて療養指導を行っているところも多くあります。

弊社の提供するシンクヘルスを活用し糖尿病などの慢性疾患を持つ患者さんの治療を効果的・効率的に進めている医療機関様が多くいらっしゃいます。

具体的な活用事例はこちらをご覧ください。

※慢性疾患を持つ患者さんの自己管理の促進と療養指導の効率と質を高めるPHRシンクヘルスとは？≫シンクヘルスプラットフォームについて詳しく見る

政府の取り組み

経済産業省、厚生労働省及び総務省の3省は適切な民間PHRサービスの利活用を推進するためのルールを検討することを目的とし、「健康・医療・介護情報利活用検討会　健診等情報利活用ワーキンググループ　民間利活用作業班」を開催しています。

また、これらのワーキンググループに先駆けて、2019年に厚生労働省を中心に「国民の健康づくりに向けたPHRの推進に関する検討会」が行われています。

この検討会は、急速に進む少子高齢化や人口減少が進む日本で、更なる健康寿命の延伸に向けた取組・仕組みの一つとして始まっているPHRを推進するための組織です。当組織ではPHRの目的・方向性 を定義し、国民一人一人の健康に関する情報について適切に管理し、効果的な利用・活用が可能になる環境整備を行っています。

現在すでに、マイナポータルで診療・薬剤・医療費・健診情報の確認ができるようになりました。

2022年5月にはマイナポータルとシステム連携した最初の民間PHRサービスがリリースされています。今後もマイナポータルと民間PHRサービスを連携することで、更なるPHRの利活用の推進が期待されます。

まとめ

PHRについて、メリット・デメリットや活用例についてご紹介しました。

PHRアプリを通して個人の健康情報を管理することで、緊急時や診療時に活用できるだけでなく、日常的な健康習慣の見直しのきっかけにもつながりそうですね。

さらに医療機関側でもPHRに対応することで、診療の効率化と質の担保の両方の実現が期待できます。

PHRを通常診療やオンライン診療と併用しながら、今後の新しい診療スタイルの確立に向けて準備をしてみるのも良いかもしれません。あわせて、今後の政府の推進、活動や規則も確認していくことが重要と言えるでしょう。

今回の内容をご参考に、今後の診療にお役立ていただけると幸いです。

参考文献

・令和元年度 内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業 （我が国の PHR の利活用

・事業創出の推進に向けた調査） 報告書 野村総合研究所

・マイナポータル

・国民の健康づくりに向けた PHR の推進に関する検討会開催要綱 厚生労働省

・成長戦略ポータルサイト 首相官邸

・デジタル庁

・PHR事業サービス協会
※（引用文献）令和元年度 オンライン診療の普及促進に向けたモデル構築にかかる調査研究  総務省

・富士経済株式会社　データヘルス計画や健康経営、PHR関連システム/サービスの国内市場